産業としての医療の現実

アメリカの金融危機に端を発した世界的不況に、日本も巻き込まれていますが、それでもまだ、大量生産と大量消費を前提に発展していくというカタチの資本主義そのものに対する疑問は、生活者の中にはある程度沸き起こっているようですが、財界と呼ばれる層には、まだ従来型の資本主義でやっていける、やっていきたいという意向が強いように感じます。

医療崩壊とまで言われるようになってきた、現在の日本の医療体制ですが、医療もまた重要な産業のいち分野として存在しているということを、はっきりと意識している人は、少ないようです。

医療も産業である限り、売り上げを増やすことを目的としています。そのために、マスコミを使って商品の宣伝をして、人々の消費意欲をかきたて、実際に買ってもらうというシステムを利用しています。

。薬の宣伝は、テレビなどで広く一般的に行われていますが、病院の宣伝は、規制がかかっていることもあり、儲けが出しやすい美容整形外科など限られた分野でしか行われていません。

しかし、病気でもない人が病院へ行ったり、症状がないのに薬局に行くことは、普通はありえないので、他の手段が必要だと考える業界の人がいても、不思議ではありません。

その「宣伝」手段の一つが、マスコミを使って、病気を放置しておいたら大変なことになる(こんなナレーションの番組が実際にありますが(苦笑)というように、危険性を強調して人々の不安を煽るという手法です。

保険会社も同様ですが、がんや生活習慣病といれる高血圧、糖尿病なども、さかんに危険性が強調されているのはご存知の通りです。

病院と厚生労働省が一体となって推進している、いわゆる「メタボ検診」や「がん検診」「人間ドック」なども、マスコミなどの影響で不安になった「健康な人たち」にも、顧客になってもらうために行っている側面は否定できないと思います。

実際、検査を受けてもらうだけで、検査代が入りますし、異常を発見できれば、それに病名を付けて治療することもできるので、収入が増えます。

現在の日本では、約3人に1人はがんで死ぬことになっていますが、がんは、患者一人当たりの治療費(売り上げ)がかなり高額になる、医療機関と製薬メーカー、医療機器メーカーにとっては「おいしい病気」なのです。

昨今では、公立の病院でさえ経営利益を出すことが当然視されるようになっています。医師が個人的には売り上げ優先の診療などしたくないと思っていても、病院長や経営者の顔がちらつけば、売り上げが上がる治療方法を選択するのは、ごく自然な成り行きです。

海外で行なわれた試験ですが、少なくとも、肺がん、大腸がん、乳がんなどを発見するための検診は、総死亡率を減らす効果がないと実証されていることを知っている一般の人は、ごく少数ではないでしょうか?

検診に意味がないということは、検診で発見されたがんを治療する意味もないということになります。ましてや、それらのがんを手術で臓器を摘出したり副作用が強烈な抗がん剤を投与することは、意味がないどころか有害でさえあるということになります。

参考資料:「がん治療総決算」近藤誠 著 文芸春秋



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Posted by desk@toiee.jp